暗黒面に堕ちた既存メディア…ネット言論が挑む“恐竜”

情報の隠蔽で利益を得る…それは正にブラックジャーナリズムだ。危うい方向に進む我が国の既存メディア。ネット言論と“紙とインク”の闘いは、他国と大きく異なる意味を持っている。
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「日本人の、日本人による、日本人のためのメディア」

そう謳った新サイト「メディア・パトロール・ジャパン(MPJ)」が遂に2月27日夜からスタートした。既存メディアの体質的な問題に批判が強まる中、祖国を憂う人々の橋頭堡となるサイトの誕生だ。

参照:メディア・パトロール・ジャパン

メーンのMPJコラムには、管理・運営の中心となるすぎやまこういち氏、西村幸祐氏、三橋貴明氏の他、石平氏や青山繁晴氏、さらに櫻井よしこ氏らが執筆する。

MPJコラムにはコメント欄も用意され、トラックバックする機能が付いているのも特徴。感想などと共に、読者が情報を寄せることも出来るだろう。ガイドラインには、コメントの投稿に関してユニークな条件も付されている。

■あなたは、日本を愛していますか?

やんわりとした表現だが、反日陣営による「荒らし」を避ける為の効果的な条件設定だ。初期から粘着質の不届き者がいたが、産経新聞の「iza!」は最近、中傷目的の登録ユーザー急増が表面化している。

老害サヨクの廃棄場だった「日刊ベリタ」などはジリ貧で、コメ欄も閉鎖…反日系ブログの大半は端からコメント拒絶姿勢だ。iza同様にMPJが攻撃対象になる恐れが充分にある。

行き場を失った“反日ネット難民”の存在は、隠れた問題だ。

日本解体3法案が喫緊の政治問題として浮上する中、産声をあげたMPJ。2年前の変態新聞Wai Wai事件のような新聞・TVが完全沈黙するケースが再発した際には、重要な役割を担うことになるだろう。


今、既存メディアで起きているのは「報道しない問題」なのだ。

【ネットが暴く「報道しない問題」】

在日参政権法案はようやく既存メディアも報じるようになった。しかし、この問題が民主党の政策として急浮上したのは、総選挙前のことだった。

「小沢一郎前代表も鳩山由紀夫代表も私も付与すべきだという意見だ。幹部の間では意思統一ができている」

岡田幹事長(当時)が、そう明言したのは衆院解散直前の7月18日。政治ブログなどネット上では民主党の特大反日政策として注目を浴びたが、既存メディアが殊更に取り上げることはなかった。
▼昨年10月の日本解体法案反対デモ
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産経以外の新聞、特にテレビ報道が関連のニュースを扱うようになったのは、今年に入ってからのことだ。ネット言論界との時間差は、約半年…致命的な遅さである。

また 昨年5月から始まった『JAPANデビュー』をめぐる反NHKデモは、参加者が1,000人を超す規模に膨れ上がったが、既存メディアは徹底無視した。一方で、同時期の小規模反核デモは報じられた。

大規模デモなどに関して、テレビの報道局や全国紙は、記事化・オンエアーの有無に関わらず、記録用に取材を行うが、対NHK抗議のケースでは皆無だった。最初から報道ベースになかったのだ。

明らかに「報道しない問題」である。

取材陣殺到の過熱報道が問題になったことがあった。だが、より深刻なのは報道機関が横並びで沈黙する「逆メディアスクラム」と呼ぶべき現象。そこでは良し悪しを判断する材料すら国民に与えられていない。
▼昨年5月30日のNHK抗議集会&デモ
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古くから我が国のメディアには「報道しない問題」が歴然と存在した。三大タブーと言われる「創価・同和・在日」…それらの不祥事が伝えられるのは例外的だった。

理由は意外にシンプルで、三大タブー団体が報道機関の上層部とパイプを持ち、睨みを利かせてきたからだ。恫喝による言論弾圧の構図である。

そこに現在、もうひとつの要素が加わった。“恫喝3団体”を遥かに上回る巨大な組織だ。

【既存メディアが暗黒面の堕ちた日】

ブラックジャーナリズムと総称される世界がある。

金品を受け取って報道内容に手心を加えることも、そう呼ばれるが、実際には記事を公にしない代わりに現金を受け取るケースが多い。企業の不祥事などを掴み、それをネタに取引を行うものだ。

社会正義とは無縁で、正当な取材活動とは言えない…大手の報道機関は、そうしたブラックジャーナリズムを蔑んできた。しかし、状況は大きく変わっている。
▼習近平を表敬訪問する田原総一朗2008年3月
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2008年3月に起きたチベット大虐殺、それに続くシナ棒回しへの集中抗議。とりわけ我が国の既存メディアは、中共サイドに立った報道に終始し、進行する弾圧を見逃した。

最もシンボリックな具体例は、その年の4月末に起きた長野シナ人騒擾事件に対する報道だった。当時、長野市内には全国紙・民放各局の取材班が入って、惨状を目の当たりにしていたが、シナ人の狼藉を伝えることはなかった。
▼長野に集結したシナ人暴徒H20年4月26日(AFP)
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報道すべき事実を隠蔽したのだ。

その時、報道各社には夏の北京虐殺五輪の取材パス問題があった。中共批判を続けることで、取材ビザがおりなくなる事態を恐れ、報道内容に手心を加えたのである。

ネタの取引だ。その先にあったのはオリンピック報道だった。報道機関にとって、五輪取材は欠かせないものだという。しかし、五輪報道は、あくまでも読者獲得・視聴者獲得を目的とした“売り物”だ。
▼長野で日本人を恫喝するシナ人(ロイター)
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結局は、自らの利益の為に、中共に批判的な報道を封じたのである。それはブラックジャーナリズム以外のなにものでない。蔑んできたアンダーグラウンドな行為を、社の総力を挙げて実行してしまった…

2008年の五輪報道は、既存メディアがブラックジャーナリズムに堕した瞬間だ。

【事実の隠蔽が自らの利益に結び付いた】

旧来のブラックジャーナリズムは、主に大企業や公的な団体を対象にする。ネタの取引によって不祥事が闇に仕舞われるが、そこで国民に不利益が生じるケースは稀だ。おおよそ国民の生活と関係ない。

しかし、中共という巨大組織を対象にした既存メディアのブラックジャーナリズム化は、生活どころか、国家の存亡にまで関わってくる。比較にならない程、悪質で危険だ。
▼昨年10月の北京軍事パレード(AFP)
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大企業や団体が一般市民に攻撃を加えることはないが、一方の中共は巨大な軍事力を備え、我が国の弱体化・属国化という明確な意思を持っている。

「報道すべき事実」の隠蔽は、取り返しのつかない事態を招きかねない。

昭和期から朝日新聞などは一貫して親中共のスタンスを保ってきた。中共による狡猾な工作もあったが、朝日の媚中姿勢は、イデオロギーに対するシンパシーが主な要因だったと推測する。
▼北京詣でする日本メディア幹部ら08年3月
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ある意味、のどかな時代だ。しかし、中共が豊富な資金力を蓄えた現在は、ダイレクトな資金援助も想定できる。シナ関連での「報道しない問題」は「取材活動の制限を避ける為の配慮」と言い切れない側面が、今後、増えるだろう。

出版社のケースだが、昨秋、藤井厳喜氏の新刊『NHK捏造事件と無制限戦争の時代』が出版直前に版元から拒否される事件が発生。その背景には、版元の出版社とシナ国策企業のビジネス上の関係があった。
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著者自身による調査・告発で実態が明らかになったものの、似たような言論封殺は、他にも確実に存在する。最近も宮崎正弘編『シナ人とは何か』の新聞広告が各紙に拒否されるケースが表面化した。

【“畸形の恐竜”…世論形成という驕り】

新聞の部数減と収益の悪化が続いているが、昨年度は、民放キー局の減収も顕著になり、いきなり冬の時代が到来した。スポットCMの落ち込みが直撃した格好だ。

既存メディアの黄昏は、情報媒体を取り巻く環境の変化を映し出している。しかし、それは同時に危険性も孕んでいる。

新聞の広告欄には創価系出版物などカルトが目立つようになり、テレビ界では、ついに朝鮮賭博の機器メーカーCMが、ゴールデン・プライムの枠にまで進出した。
▼賭博機器メーカーの発表イベント(イザ)
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これらは広告減に悩む既存メディアが、その巨体を維持しようと努める余り、生じている現象だ。解決策は、身の丈に合わせて適正規模に戻る以外にない。

我が国の大手メディアは巨大化し過ぎてしまったのだ。1世紀も前に誕生した全国紙は、戦後、系列テレビ局を抱え、圧倒的な量の情報伝達能力を獲得。「世論形成」も可能になった。

「世論喚起」ではなく、オピニオンの領域を越えた「世論形成」だ。特に発行部数の多い読売・朝日は、世論をコントロールできると自覚している。
▼築地の朝日新聞本社
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それは他の自由主義国家を眺めても、見当たらない異常な状態だ。 一歩誤れば『人民日報』のような全体主義のツールとなってしまう。今後、中共などの介入が強まれば、独立国家を危険に晒すだろう。

20世紀初頭から続く「紙とインクと輪転機」が果たして生き残れるのか?

米国では政治ブログから始まった「ハッフィントン・ポスト」などのニュースサイトが、大きな影響力を持つようになった。しかし、我が国の「ネット言論と既存メディアの闘い」は状況が異なる。

相手は巨大なメディア複合体だ。それ故に、挑む価値があり、引き裂く必要性がある。


  〆
最後まで読んで頂き有り難うございます
クリック1つが敵に浴びせる銃弾1発となります

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参考記事:
■iNSIDE3月1日『すぎやまこういち氏ら保守系文化人がニュースサイトを立ち上げ』
■産経新聞2月26日『保守系文化人がネットで「メディアパトロールジャパン」立ち上げ』
■AFP2008年12月『2008年、ウェブが政治を変えた年』

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