言論弾圧を補完する報道機関…反撃のWebサイト始動へ

既存メディアによる特定のニュースの“横並び抹殺”が顕著になる中、監視サイトが来月に誕生、反撃を開始する。今や我が国の報道機関は、言論弾圧に荷担する勢力に成り下がっているのだ。
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「日本は今や、極端な言い方をすれば、内戦状態にあると思う。メディアや政治の世界で“日本軍”と“中国軍”が闘っている状態…」(すぎやまこういち氏)

「今の戦いは、別の言い方をすると、日本が好きな人と日本が嫌いな人の戦いなんです」(藤井厳喜氏)

昨年9月に阿佐ヶ谷ロフトAで開催され、好評を博した「西村幸祐トークライブ ああいえば、こうゆう」の第2弾が、1月10日、舞台を新宿ロフト・プラスワンに移して行われた。
▼飲食しながらライブを聞くことができる
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今回は150人を超える来場者を集めて定員オーバー。中には、入場できず、やむなく帰った人もいたとアナウンスされた。

トークライブ第2弾は2部構成で、1部には『イチローと村上春樹は、いつビートルズを聴いたのか』で西村幸祐氏と熱く語りあった音楽評論家で日本近代思想史の専門家でもある杉原志啓氏。そして『ゴジラと御真影』を上梓したばかりの但馬オサム氏が登場。
▼左から西村氏・杉原氏・但馬氏
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大東亜戦争末期に公開された『桃太郎・海の神兵』の紹介など映像を用いたライブハウスならではの内容。サブカルチャーを叩き台にして、日本及び日本人論が語られた。

ちなみに、新宿ロフトプラスワンは、知る人ぞ知る“サブカルの殿堂”だ。

第1部終了後には、注目度急上昇のラップ・グループ「英霊来世(エーレイライズ)が出演。1日にリリースされたばかりの1stシングル『開戦』からタイトル曲を含む新ナンバー2曲が披露された。
■1stシングル『開戦』初のライブ披露


藤井厳喜氏は、理論や事実の積み上げと同時に心を震わせるエモーショナルなアプローチの必要性を指摘していた。これは的確な指摘で、歌詞に刻まれた英霊来世の訴えは、ダイレクトに伝わってくる。

続く第2部は、前回のトークライブを引き継ぐ内容で、多くの来場者が待っていた重要な発表も行われた。

【メディア監視サイトが来月に誕生】

「もう許せない!反日マスコミへの宣戦布告」と題された第2部のゲスト・パネラーは、登壇順に、憂国の作曲家すぎやまこういち氏と作家でアルファブロガーの三橋貴明氏、そして政治学者・藤井厳喜氏の3人。
▼西村幸祐氏&すぎやまこういち氏
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すぎやま氏は、ドラクエになぞらえ「敵の中ボスが鳩山由紀夫だとしたらラズボスは小沢一郎、更に、それと闘うあなた方は勇者だ」と、自身ならではの比喩で語っていたのが印象的だ。

藤井厳喜氏は、習近平の狼藉時に小沢が「国事行為云々」と居直った際、記者が誤りを指摘できなかったケースを紹介。「政治学の常識」を培う為のビデオ講義を開く意向を表明した。
▼三橋貴明氏と藤井厳喜氏
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政治学の基礎は、法学や経済学と同様に大切なもので、それは現在の反日メディア報道に対して反撃を加える際、確実に役立つものだ。藤井氏は「自らが出来る事」としてボランティアで行うという。

そして三橋貴明氏は、西村幸祐氏の構想をもとに、すぎやま氏ら有志と立ち上げる新サイトのトップページを紹介した。それが「メディア・パトロール・ジャパン(MPJ)」である。
▼初公開されたMPJのトップページ
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我が国の古典メディアが意図的な情報遮断を続ける中、「メディア・パトロール・ジャパン」は、抹殺されたニュースや有益なブログなどを効率的に把握するアグリゲーターを目指しているという。
■西村幸祐さんによる説明


「メディア・パトロール・ジャパン」には、ネット空間に現存する夥しい情報を統合する役割を担うと共に、著名な言論人も寄稿する見通しだ。産声をあげれば、反日勢力への新たな橋頭堡となるだろう。

この新サイトが、既存メディアが報道しないニュースを積極的に取り上げ、各報道機関の異質性を暴き出してくれると期待する。

以前から「偏向マスコミ」という呼び方があったが、今に至って、そのような“悠長な形容”では、目前にある危機に対処できない。現在、我が国に迫っているのは、ごく一部を除く殆どの大手報道機関が荷担する「言論統制の危機」だ。

そこではジャーナリズムの根幹が大きく揺らいでいる。

【ジャーナリストの特権とは何か】

報道に携わる者は、ひとつの特権を有している。それは、少しでも「言論の自由」が犯された時、あるいは、犯されそうになった時に大声で批判できる権利だ。それは「少しでも」である。

平成16年に『週刊文春』(同年3月25日号)が、プライバシー侵害を理由に、裁判所から販売差し止めの仮処分を受けた。これに対して、立花隆や櫻井よし子氏らが、後に文春誌上で猛批判を行った。

特に、立花隆の寄稿文は、殆ど発狂したレベルの司法批判だったのを記憶している。その異様さと激しさに、戸惑った読者も多かったろう。「最早この世は暗黒…」とばかりの痛烈な異議申し立てだ。
▼文春差し止め事件をめぐる著作
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耄碌した立花隆は嫌いだが、この時の姿勢に誤りはない。ジャーナリストであれば、少しでも言論の自由が犯された際に“激怒して吠える権利”を持っているのだ。

ところが、我が国の主たる報道機関は、その特権を自ら放棄し、逆に「言論の自由を侵害する組織」に寄り添い始めている。人々が「大きな嘘」に騙され易いのと同様、「大きな矛盾」にはなかなか気が付かないものだ…

その組織とは、中共を示す。中共が一貫して言論弾圧を続けている事は論を俟たない。歴史上、最大規模の言論弾圧機関である。

言論の自由を謳歌するジャーナリストであれば、巨大な言論弾圧機関に対する態度は「敵対」もしくは「警戒」だ。しかし、我が国の多くの報道機関の態度は、驚くことに「寛容」並びに「従順」である。

中には朝日新聞のように堂々と『人民日報』と提携している報道機関もある。言論の自由を主張・利用しながらも、一方では、その弾圧機関と手を携えているのだ。

こうした大きな矛盾は、長らく見逃されてきた。しかし現在、それを放置しておくことは、言論の自由を直接、脅かしかねない状況になっている。

【日本の報道機関が支援する言論弾圧】

小沢一郎の持論である「日米中正三角形論」などジャーナリズムの世界では、議論するにも当たらない。「米か中か?」などといった選択肢は端から存在せず、言論統制国家への接近に警鐘を鳴らすのが、本来のジャーナリストの役割だ。

昨年9月、ウルムチで取材活動を続けていた香港の記者が拘束される事件が起きた。これに対し、香港記者協会は抗議を行い、デモには多くのジャーナリストも参加した。
▼香港の抗議活動9月7日(ロイター)
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一方、同じウルムチで7月にはテレビ東京の記者が拘束されたが、こちらは何の抗議も行われなかった。また共同通信などは殺人ギョーザ事件や大地震の取材に絡んで相次いで拘束されたが、抗議声明を発表することもなく、泣き寝入りだった。

シナからの情報発信を継続する為に「言論の自由」という原則を安易に捨て去るのが我が国のメディアだ。それが職業的に、いかに矛盾した姿勢であるか、認識すらしていない。

チベット、東トルキスタンと相次いだ大虐殺事件では、横並び的に中共の当局発表を垂れ流し、プロパガンダ拡散に協力する姿を見せつけられた。中共絡みでは、既にジャーナリズムは完全に壊死している。
▼チベット大虐殺進行中に報道機関幹部らが北京詣で
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NHKを含む既存の報道各社は今や、中共の言論弾圧を補完する機関でしかない。

「媚中メディア」という表現もあるが、連中が勝手に媚びてシッポを振っているだけの時代はまだ可愛いものだった…

中共に跪く民主党政権が暴走する中、言論統制の危機は、確実に我が国に迫っている。



  〆
最後まで読んで頂き有り難うございます
クリック1つが敵に浴びせる銃弾1発となります

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【Side Story】

新宿ロフト・プラスワンで開かれたトークライブの模様は、有志の方が、当日夜の段階から素早く動画投稿サイトにアップされています。

以下の動画はYouTubeバージョンです。


■『ああ言えば、こうゆう第1部②』

■『ああ言えば、こうゆう第2部①』

■『ああ言えば、こうゆう第2部②』

■『ああ言えば,こうゆう第2部③』

■『ああ言えば、こうゆう第2部④』

■『ああ言えば、こうゆう第2部⑤』

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