シナは国号を“中毒”と改めよ…汚染大国の周章狼狽

連日のようにシナの毒性輸出産品の問題が噴出している。加えて北京の大気汚染などを各国メディアが報道。シナ発の毒素が悪印象を広げる中で、中共は五輪防衛に必死だ。
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新たにシナ産毒物の標的となったのは、こども達だった。

小学校の給食メニューから一斉にキクラゲが消えた。横浜市教育委員会は3日、市内356校の給食食材に使う予定だったキクラゲから安全レベルを超す残留農薬が検出されたと発表。

問題の毒キクラゲはシナ産で、殺虫農薬「フェンプロパトリン」が基準値の2倍含まれていることが判明した。この種類の農薬は本来キノコ類には使用しないものだという。

毒素の検出は偶然だった…
▽残留農薬が検出されたキクラゲ(FNN)
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シナ産の冷凍野菜を不安視する声が高まる中、市教委が自主的に検査を行なったところ、基準値を大幅に超す残留農薬を検出。安全確保のため、急遽、給食への使用を中止したものだ。

市の学校給食の責任者は、こう語っている。

「量的な問題と、安定的に食材を確保していかなきゃいけないという部分では、中国産を使っているというのが実情。安いという部分はあるかも知れませ」

こども達の健康よりも安さを優先してきた結果だ。もしシナ産品の安全性を問う声が広がなければ、何のチェックもせず、児童の胃袋に押し込んでいた可能性が高い。これまでチェック体制は整っていなかったようだ。

“中華毒菜”が学校給食にも及んでいた…他の自治体では、果たして厳格な検査を行なっているのか?

毒キクラゲの被害は報告されていないが、米国ではシナ産毒食品が幼児を直撃した。

【シナ産毒食品の無限連鎖】

米国内で販売されていたスナック菓子がサルモネラ菌に汚染されていたことが発覚。FDA(米食品医薬品局)の調べで、メーカー側の自主回収が露見した格好だ。

メーカーの説明によれば、シナ産原材料を使用した調味料が原因である可能性が高いという。

汚染スナック菓子は2種類で、これまでに57人のサルモネラ感染が確認され、その多くが3歳以下の幼児と見られている。サルモネラ菌は食中毒を引き起こす主な要因だが、それが加工食品の調味料に含まれていたことは驚きだ。
▽北京のシーフード市場(ロイター)
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FDAは、6月28日にシナ産養殖魚など5品種の輸入差し止めを発表。エビ・ウナギといった養殖水産物に、使用が禁止されている抗生物質や抗真菌剤を検出したと報告。改めて消費者の間には米国内でシナ産品を不安が広がっていた。

汚染シナ産食材の連鎖が続いている。

米国では毒ペットフード事件を皮切りに、毒歯磨き粉や毒機関車トーマスなど、立て続けにシナ産品の毒入り事件が発覚。疑いの目が向けられている。
▽毒トーマスの風刺画
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対シナ強硬派の議員は7月1日に声明を出し「問題は氷山の一角に過ぎない」と指摘し、水際で防ぐ為の強力な新機関設置を呼びかけた。安価なシナ製品に蹂躙される我が国も見習いたいケースである。

日米で共通しているのは急増するシナ産品の輸入だ。その中、ウォール・ストリート・ジャーナル紙は、知的財産権の侵害や人民元に加え、シナ製品の安全性を問う声は、新たな通称摩擦を引き起こすと警告している。

もちろん中共側も黙っていない。

【シナ工業品の大規模リコール】

7月3日、中共外交部の定例会見で泰剛副報道局長は、各国で広がるシナ産品の安全問題について、こう言い切った。

「誤解の大部分は、メディアが大げさに取り上げ、心理的なパニックを引き起こしたことによるものです」
▽撤去騒ぎになったシナ製歯磨き粉(イザ)
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メディアの“誇張”による消費者の“思い込み”と言いたいようだ。科学的な検証データなど問題ではないらしい。この様な当局の誠意のなさ、開き直りが安全性への不安感を逆に煽る効果しかないだろう。

米国では、毒性品に続いてシナ製品の重大な欠陥が指摘され、波紋を広げている。

7月3日、米・高速道路安全局は、シナ製タイヤに交通事故を誘発する欠陥があるとして最大45万本のリコールを実施すると発表した。
▽リコール対象のタイヤメーカー(FNN)
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問題が指摘されたのは、米国の販売会社が5年前から輸入しているタイヤで「ガム・ストリップ」と呼ばれる断裂を防ぐ加工が不十分だという。このタイヤが原因で死亡事故が発生したことから、販売会社がタイヤメーカーを相手に損害賠償請求の訴訟を起こしている。

数年前にあったファイヤー・ストーン訴訟と似た構造だが、今回、問題のタイヤを製造したのは浙江省の老舗メーカーで、40年前に設立された国有企業。技術は別にプライドだけは人一倍である。

メーカー側は「訴訟目的の創り話」と一蹴しているものの、米国内で拡大するシナ産品への安全性問題は、食品から工業製品全般に向けられ始めているようだ。
▽浙江省のタイヤメーカー本社(FNN)
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これに対抗してか、中共宣伝機関は 7月4日、米モトローラ社の携帯電話が爆発して死亡者が出たと報道。少々無理のある因縁だが、米中でイイ感じの泥仕合になってきた。更に両者ヒートアップして頂きたい。

中共外交部が「メディアが大袈裟に…」と強弁しているのは、大袈裟かどうかは別に、実態を踏まえた発言だ。

【主婦層もシナの毒素に関心】

毒キクラゲやタイヤリコール問題は、新聞国際面のベタ記事扱いではなく、我が国でもTVメディアが伝えている。

水際で防がれた毒キクラゲ事件はFNN『スーパーニュース』がリポート付きで詳しく報じていた。かなり手厚い内容だ。例の偽ディズニーランド報道から潮目が変わったようで、シナ絡みのネタを連発。
▽反響を呼んだ偽ディズニーランド(AFP)
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理由は単純で、シナ関連項目の毎分視聴率が良いのだろう。夕刊ニュースのメーンの客は主婦層だが、明らかにF2層(35歳~49歳)F3層(50歳~)の関心を集めていると見る。

中共の暗部や実態など、何の情報を持っていなかった世代だ。媚中メディアによって築かれたクリーンなイメージが崩れ、振り子が逆に振れつつあるようにも思える。冷めるのも早いので過度な期待は出来ないが、中共の化けの皮が一部剥がれたのは確かだ。

その一方で米国同様に、欧州のメディアも盛んにシナ絡みの話題を取り上げている。海外通信社が着目しているのは「食の安全・コピー天国」に加えて「大気汚染・水質汚濁」だ。
▽上空から見た北京市内(ロイター)
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北京の汚れた空に関心があるようで、APやロイターなどが相次いで報じ始めている。中には、キャプションを読むと実は「haze=靄」だったり、どうみても黄砂だったり…と濡れ衣もあるが、先進国の住人にとってシナ工場地帯の大胆な煤煙はショッキングなようである。
▽視界不良の北京市内…靄で(AFP)
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もちろんシナ人の健康被害を心配してのものではなく、それらの報道が先に見据えているのは北京五輪の開催だ。

【車両100万台の大下放政策】

ドイツの週刊誌は、北京市内の深刻な大気汚染をリポートし、参加選手に悪影響を及ぼす可能性を書き立てたという。また英国の水泳チームは大会直前まで北京入りしない方針を表明。豪州の五輪委も同様の見解を示している。
▽北京と無関係な地域の煤煙(ロイター)
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こうした動きに対し、中共サイドは敏感しているようだ。

6月19日付けの毎日新聞は「北京の大気汚染 大幅に改善」とタイトルを打って北京五輪委のコメントをフィルターなしで垂れ流していた。ある意味、こんな記事も“公害”のひとつだ。

それによると工場の移転が進み、この10年で「青空が見える日」が約2.5倍に激増したという。一件落着…

ところが7月4日、北京市は8月中旬2週間に渡って市内から100万台の車両を締め出す計画を発表した。来年の同じ時期に開催予定のオリンピックを睨んだ実験だ。
▽北京市内の幹線道路(AP)
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狙いは、その実験期間中に自転車レースなどを行ない大気汚染のイメージを払拭することにある。北京市内の交通量がどの程度か不明だが、100万台の一時追放は都市機能をマヒさせる大胆な措置。統制国家ならではの離れ業「車大下放」である。

混乱を覚悟しての実験だろうが、逆に、それだけ現在も大気汚染が深刻である事実を示している。中共当局は、なり振り構わず汚染都市の悪印象をはね除けたいようだ。

そうした表向きのキャンペーンと同時に、地下で暗躍するのが中共の悪辣な遣り口…

【世銀が圧力に屈し環境汚染を隠蔽】

英国のフィナンシャル・タイムズ紙は3日、世銀の報告書が中共の圧力で環境汚染に関わる記述の一部を削除していたとスクープ。

「中国の公害のコスト」と題した報告書で、報道によれば3分の1が検閲後に削除されたという。圧力をかけたのは中共衛生部と環境保護総局で、深刻な健康被害を著したデータなどが闇に葬られたようだ。調査に携わった関係者は、こう話している。

「世界銀行は、この情報を公開しないよう要請された。非常にデリケートな問題であり、社会不安を引き起こす可能性があった」

最も深刻な部分が丸ごと削り取られたのは明らかだ。この報告書の性格は不明だが、世銀の年次報告書は様々なシンクタンクが引用するなど格式が高い。しかし、都合次第で実態を粉飾するようである。

それに加えて興味を引いたのは、このニュースを報じたAFP通信の関連画像だ。アスファルトかコンクリの地面に見えるが違った…男性が手にしているのは釣り竿。
▽釣り竿を持った男性(AFP)
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北京の運河だという。一面を謎の浮遊物が覆い尽くし、あるはずの水面はまったく覗いていない。別の写真ではボートが浮いているので、確かに水面のようだ。北京のどこを走る運河が知らないが、壮観である。
▽北京市内の運河(AFP)
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こうした写真が日々世界中に配信されているのだ。北京が慌てふためくのも無理はない。以前、ネット上で転載されているシナの汚染写真を見て衝撃を覚えたが、今やそのショックを各国の多くの人々が共有しているように想像する。

体制矛盾や政治理論で追い詰めても中共は馬耳東風だ。しかし実態をリアルに捕らえた写真は、ベトナム戦争がそうであったように、時に予想外のダメージを与えるものだ。

更に、シナの猛毒は輸出産品となって身近な所にも迫っている。
▽シナの麻薬事犯服役囚監獄(トップ写真も)
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日本でしか通用しない語呂合わせだが、その国号は「中国」よりも「中毒」が相応しい。

自家中毒で北京政権が末期症状に陥るのは勝手だが、外部への拡散はご免だ。


     〆
最後まで読んで頂き有り難うございます♪
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参考記事:
FNNスーパーニュース7月4日『横浜市で学校給食用の中国産キクラゲから基準値のおよそ2倍の残留農薬検出』(魚拓)
FNNニュースJAPAN7月4日「中国製タイヤに安全上の欠陥」アメリカ高速道路交通安全局、最大45万本リコールへ(魚拓)
産経新聞7月5日『今度は調味料からサルモネラ菌…米、深まる中国不信』

AFPBB7月4日『北京、五輪準備で路上から車両100万台を締め出し』
AFPBB7月4日『中国政府、環境問題で世銀に圧力』

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