シナ殺人シロップの猛威…世界に毒を振りまく中共

中米パナマを襲った奇病の原因はシナの毒入りシロップだった。薬害ではなく大量殺人だ。米国ではペットフード禍からシナ食品への不信感も増大。世界に毒をまく中共の実態が浮き彫りになる。
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昨年の秋、中米パナマでは謎の奇病が大量に発生していた。原因が分からず、西ナイルウィルス説やデング熱説、また新種のウィルスによるものなど様々な憶測が飛び交った。

名付けてパナマ・シンドローム。

事態を重く見たパナマ政府は、CDC(=米国疾病予防管理センター)などに原因の究明に向けた国際協力を要請。CDCとFDA(米食品医薬品局)は急遽スタッフをパナマに派遣し、調査に乗り出した。
▽パナマ入りしたCDCスタッフ(CDCニュースより)
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10月26日の時点で犠牲者は30人超…

米機関との共同調査で異常な背景が浮き彫りにされた。奇病を生み出したのは、パナマ社会保障機関が国民に配布した咳止めシロップ。その中に、産業用化学物質・ジエチレングリコールが混入していたのだった。

この物質は、不凍液や工業用溶剤などに用いられる毒性の高い物質で、口径致死量は1000mg/kg体重。もちろん食品添加物として認められている国はない。

パナマ当局は、直ちに問題の咳止めシロップを病院から回収、国民に警告を発した。シロップを製造したのは、パナマ社会保障機関の工場。なぜ毒性物質が混入したのか?事故なのか故意なのか、原因の追及が半年余りも続けられていた…
▽毒入りシロップ(NYT紙)
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その結果、今月になって、驚くべき実態が明らかになった。咳止めシロップには故意に、毒性物質が混入されていたのだ。

その犯人は地球の裏側にいた。

【シナ製毒入りシロップの甚大被害】

5月6日付け米ニューヨーク・タイムズ紙は、パナマの毒入りシロップについて追跡リポートを発表。徹底取材に基づく大スクープだった。

それによると、咳止めシロップの原料として混入した毒性物質ジエチレングリコールの出元は、上海デルタの一角・ 江蘇省泰興市にあるグリセリン工場だった。
▽突き止められた工場(NYT紙)
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咳止め薬や解熱剤に使用されるのがグリセリンだが、工場は医薬品製造の許可も受けていなかったという。その工場は、グリセリンの代わりに安価な毒性物質をパナマに売りつけていた…

しかも完全な偽装だ。

NYT紙によれば、毒性物質は北京、バルセロナの2つの商社を通じてパナマに輸出されたという。その際、容器には「99.5%純粋グリセリン」と書かれ、書類も偽造されていた。
▽グリセリンと表示された容器(NYT紙)
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誰もチェックをしていなかったのだ。パナマの製造工場は、原材料の違いに気付かず、咳止めシロップを製造。国民に配布してしまった。余りにも杜撰な管理体制だが、責任は毒性物質を偽造して販売したシナの工場だ。

致死量から見れば、シロップを使用した者が重篤な症状に陥ることは目に見えている。江蘇省泰興市の工場は、価格差で利益を得体が為に、パナマ国民を危険に晒すことも厭わなかったのだ。

殺人シロップである。

これまでに犠牲者は申告があっただけで365人に上っている。その被害者の多くが親からシロップを与えられた幼児だったという。製造過程のミスであっても重大な事態だが、シナの工場は初めから毒性物質と知りながら、薬剤と偽って売りさばいていたのである。

それは単にシナの暗黒工場がカネ儲けの為に行なった非道ビジネスなのか?

【親台湾国家を襲った中共製毒薬】

NYT紙の報道を受け中共当局も5月8日の会見で、因果関係を渋々認めたという。8日に日本TVメディアは、安倍首相の真榊奉納に関する姜瑜の会見を報じていたが、その席で語っていたことのようだ。

しかし、後述するペットフード問題と違い、責任者の追及など具体的な措置は、言明していない模様である。

大紀元のリポートによると、類似の事件は10年前に同じ中米ハイチでも起こっていたという。大連の工場から出荷されたニセ薬品で88人の子供が死亡…

その際もFDAが乗り出して調査を行なったが、中共当局が現地調査を拒絶。1年後に調査員が許可を得て大連に入った時には、工場ごと消えていたという。

今回パナマで400人規模の犠牲者を生み出した江蘇省泰興市の工場は、私営企業と見られるが、大規模の工場であれば必ず、地元共産党幹部と密接な関係にある。中共当局が守ろうとすれば、守りきれる。
▽被害を受けたパナマ男性(NYT紙)
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そこで気になるのが、パナマという国家の位置付けだ。

パナマもハイチと同様に、台湾と外交関係を結び、中共とは正式な国交がない。台湾と親交がある小国に対して、中共はあらゆる手でプレッシャーを与える。

“シナ製薬品”な中毒被害が発生した2国が、共に台湾と関係が深かったことは、本当に偶然だったのか?

当初からパナマ国民を殺す目的だったとまでは言えないが、毒性物質を偽装して送りつけた背景には「国交のない国」「親台湾の国」への差別感があったと憶測されても仕方がない。

子供含む大勢の人々が殺されたパナマのケースと同列に置くのは、実に相応しくないが、似たような構造で起きたのが、米国を揺るがしているペットフード禍だ。

【米国の悪評拡大に震えた中共】

今年3月、米国内で犬や猫が相次いで死亡するケースが報じられ、問題となっていた。原因はカナダの「メニューフーズ社」製の缶詰などに含まれていた化学物質だった。

同社の95製品6,000万点がリコールされる騒ぎになったが、そこでもパナマ同様、シナ工場による偽造ラベルが行なわれていた。
▽米国で売られるペットフード(AFP)
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回収されたペットフードに入っていた化学物質は、プラスチック素材でも知られる合成樹脂原料メラミン。それが小麦グルテンに含まれていた。メラミンを混入することでタンパクの純度を実際より高く見せる狙いがあったという。

偽装を行なったのは、江蘇省の徐州安営生物技術開発公司、山東省の浜州富田生物科技有限公司の2社。

FDAは4月下旬、シナに調査員を派遣すると共に、小麦グルテンなどの中共からの輸入を禁止した。

パナマの殺人シロップ事件とは異なり、中共当局の動きは素早かった。先月25日には山東省の会社の社長を拘束、現在、拘置して取り調べを進めているという。

中共当局は厳しい対応を取っているように見えるが、それは単に米国内の反発を避ける為だ。その場しのぎの措置である。400人規模の犠牲者が出ているとパナマとの対応は余りにも違う。
▽カナダでの回収作業(ブルームバーグ)
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ただ米国のケースでは、ペットフードに留まらず、同じくシナ産のメラミンを含んだ飼料が養鶏場でも使われ、約300万羽が市場に出荷されていることも判明。「食の安全」にも疑問が出ている。

そうした食の安全を問う声には、我が国も耳を傾けるべきだろう。

【改めてシナ産食材の危険を問え】

シナ産野菜のことを「中華毒菜」とも呼ぶようだ。

2002年にはシナ産の冷凍ホウレン草から基準値を大幅に超える農薬が検出され、シナ産野菜への警鐘が鳴らされた。その時、発見されたのはクロルピリホスというシロアリ駆除剤だった。

当時は女性誌などでも盛んにシナ産野菜の危険性が指摘されたが、中共はそれを理不尽なバッシングと猛反発した。

曰く「日本の検査基準は非科学的」

どっちが非科学的なのかは明らかだ。

残留農薬の問題は食の安全性を語る上で、極めて重要である。シナの杜撰な管理体制の下、どの程度、農薬を洗い落としているのか…恒常的な水不足に見舞われているのがシナ内陸部の現状だ。

沿岸部にしても水質には大きな疑問符が付けられ、また土壌の汚染も深刻である。
参考動画:YouTube『中国の環境汚染』

対して我が国では食品衛生法が改正され、昨年5月にポジティブリスト制度が施行された。これによって残留農薬基準は更に厳格になったが、それでもシナ産野菜への不信感は拭えない。

我が国で黄色信号が灯っている「食の安全」は、シナ産食材だろう。しかし、メディア上で危険性が声高に叫ばれることは少ないようだ。

昨年の米国産牛肉輸入解禁で一部の市民団体は、小泉政権を「殺人政権」とまで呼んだが、それほどまでデリケートに「食の安全」を守ろうとするならば、シナ産野菜にこそ厳しい監視の目を向けるべきだろう。

我が国では「食の安全性」にまで思想信条が入り込んでいるような気がしてならない。

【中共が世界に振りまく猛毒】

中共保健部は2005年、毒物が混入された食品で9,021人が食中毒症状になり、235人が死亡したという。国内の管制報道で発表しただけでも異常な数値だ。実際には、その何倍の被害が出ているのか…

また人口の4分の1に当たる3億人が食品を原因とする健康被害を受けているという。膨大な数である。そこには深刻な被害を生み出しても逃げ切れるシナ企業の傲慢が潜んでいる。

地元共産党幹部と結託した企業や工場は、過失があっても罪に問われない構造がある。やりたい放題で消費者は泣き寝入りだ。
▽トウ小平を讃える問題の工場(NYT紙)
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パナマや米国のケースではラベル表示の段階から偽装が行なわれ、工場ぐるみで犯罪が整えられたが、先進国のように内部告発など期待できない。

欧米や日本とはまったく違う倫理観や組織の力学で動いているのが、シナの大企業、大工場だ。シナ国内には、それをチェックできる第三者的な機能は存在しない。

米国ではペットフード禍の広がりを受け、シナ産食品全般への警戒感が高まっているというが、気付くのが遅過ぎたようだ。

加工品に含まれた有毒物質は“小分けされた毒”の一部に過ぎない。

世界に向けて毒を振りまく中共…その巨大組織そのものが人類にとって害毒である。


      〆
最後まで読んで頂き有り難うございます♪
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参考記事:
NYタイムズ紙『The Panama Syndrome』動画

朝鮮日報5月7日『中国産毒性物質、風邪薬として売られていた』

大紀元5月9日『中国製ニセ風邪薬、海外で死者多数』

愛知県衛生研究所『2006年11月28日パナマにおける謎の疾病 原因はジエチレングリコール』

産経ビジネスi4月13日『米ペットフード禍、中国産の食品に強い警戒感』

産経新聞5月5日『米ペットフード禍 中国ずさん管理 食品への影響懸念』

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