ネット言論弾圧を狙う売国派の暗黒戦術

老害サヨク売国派との死闘がまもなく始まる予感がする。自由な言論の拡大に危機感を募らせる連中が、ネット言論封殺を目論む薄汚い手口とは一体何か?
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【相次ぐ不穏な動きを確認】

本格的な記事が好評な人気ブログ『博士の独り言』が27日午後、突然、消失した。『極右評論』などで有志が裏事情を探っているが、リモートアクセスなどサイバー攻撃の可能性が高いようだ。

恐るべき言論弾圧の風景だ。

事態の推移を見舞っていた者には、巨大カルトの裏部隊がどれほど残忍無比で実行力が高いか、理解できたのではないか?

わが国の闇は、これほどまでに深いのだ。

博士には身の安全を最優先したうえでの捲土重来を願ってやまない。

一方28日には電凸で名を馳せる『mumurブルログ』
の過去エントリが『朝日新聞』からのクレームで抹消されたという。

紙面記事をテキスト化したものを『朝日新聞』が著作権侵害としてライブドアを通じ、削除要請を出したようだ。記事引用を封じようとする動きはストレートな言論弾圧である。今の所、法的な根拠は乏しいいが、いったん裁判で判例が出たら、政治系のブログやWebサイトは壊滅的な被害を受けることになるだろう。

まず『朝日新聞』が言論弾圧を好む陰湿な組織であることを認識してもらいたい。

【肖像権での言論封殺】

第一段階として売国派は、肖像権侵害を盾に言論弾圧に乗り出してくると考えられる。ブログやWebサイトで気軽に貼付けられた人物写真だ。

大手芸能プロは何年か前にアイコラ訴訟を起こし、勝訴した。それを契機にネットの表面からアイコラが一斉に消える。更に、芸能プロは写真コピーに対しも厳格な対抗措置を取り始め、オフィシャルなサイトでは肖像権の侵害を恐れて、顔写真の二次使用は極力控えるようになった。

拙ブログでも、報道写真などを超適当にコピーし、勝手に使用している。重たくなるが、文章の連続は読者にとって疲れるものだ。
息抜きにもなるし、写真そのものが事実を明白に語っているケースも多いゆえ、活用している。

売国派がネット言論を本格的に潰しに来るとすれば、写真引用をしているサイトを狙い撃ちにするだろう。実に即効性があるのだ。

出版物の問題記事に対する「仮差し止め訴訟」のニュースが報じられることが年に何回かある。これは記事そのものを“推定有罪”とし、裁判前であっても公開を封じる効果がある。仮差し止めを求められたら、ブログ記事はその日のうちに画像削除か、非公開となるだろう。

肖像権侵害に続くのが、記事引用による著作権侵害だ。

前述の『朝日新聞』はいきなり著作権を根拠にしてネット上のコトバ狩りに乗り出してきた。対応としては、こちらが想像する以上の早さと悪質さだった。

なぜ、それほどまで、反日メディアによる訴訟の動きを警戒する必要があるのか?

明確な理由がある。

【反日売国奴の恐るべき戦略】

戦後まもなくに遡る話だ。

わが国の敗戦で野に解き放たれたマルキストは、大学の法学部を狙い撃ちにした。日本共産党を筆頭にしたサヨク陣営は、全国の大学の経済学部をターゲットにせず、主に法学部にシンパを送り込んだのだ。
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  (団塊サヨクは弁護士会に残存)

各経済学部がマルクス派の教授に占領されたというのは誤りである。
まず法学部の教授陣に優秀な頭脳を送り込み、弁護士志望者を赤く洗脳していったのだ。その作業は今でも続いているという。60年以上も続く黒い戦略だ。

その結果、連中の狙い通り、わが国の法曹界は歪んだ形になった。

オウム坂本事件の弁護士が日本共産党の支援者だったことは有名な話だ。更に坂本弁護士の所属していた横浜法律事務所も左派系弁護士の牙城だった。(もっとも坂本一家になんら落ち度があったわけではい。謀殺は許せない行為だ)
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横浜法律事務所は例外的ではない。具体的な数は示せないが、全国で左派系弁護士は党派を組み、アグレッシブな活動を行っている。
彼らは日本共産党への有力な献金者でもある。

日本国内で偏向した訴訟が多いのはズバリ、こうした理由による。

プロ市民団体と組んだ訴訟が目立つのは数において連中が有力だからだ。
この点で保守派層はずっと不利だった。愛国的な市民運動が成立しないのは、支援する弁護士数が少ない為である。

また、弁護士だけではなく、裁判官や検察にも洗脳の影響が及んでいるという。
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  (偏向裁判は汚染の一端を示す)

【歪んだ勢力地図は変わらず】

なぜ、彼らの動向に注目するのか?

わが国の代表的な既得権益集団と言えば、医師会と弁護士会だ。後続の志望者数を制限し、裾野を狭めようと常に努力しているのがこの二つの集団である。
もちろん思想的なバックボーンを持ち、攻撃性が高いのが弁護士であることは言うまでもない。

問題なのは弁護士には定年がなく、団塊サヨクの弁護士がこれからも勢力的に活動する見込みが高いことだ。

多くが引退しないとすれば、歪んだ法曹界の勢力地図はしばらく変わることがない。

こうした連中が本気でネット言論を潰しに来たら、プロ市民や偏向メディアを非難するブログやWebサイトは、ひとたまりもない。
訴訟という武器を振りかざす連中だ。

有効な対策手段はあるのだろうか?

少なくとも連中が本格的な訴訟キャンペーンに乗り出す前に、「人権派弁護士」が人権弾圧政権である中共を擁護し、言論の自由を訴える「進歩的弁護士」が言論を弾圧する側に与している事実を暴き出すことだ。

対決は既に始まっているのかも知れない。

連中の偽善的な化けの皮を剥がしてみせよう。

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